「蕎麦観察」なぜムキミ蕎麦は50％以上にも大幅に値下がりしたのでしょうかなぜむきみ蕎麦の価格は50％以上にも大幅に下落したのでしょうか。 2025年10月30日更新 世界第一の蕎麦生産大国であるロシアは、2023年と2024年に豊作となり、2年連続で生産量が110万トン以上に達しました。しかしロシアは同時に世界第一の蕎麦消費大国でもあるものの、年間消費量は約80万トンです。この2年間に残った60万トン以上は輸出向けでしたが、ウクライナ戦争の影響で、伝統的な輸出先であるヨーロッパ諸国への輸出が不可能になったため、そのほとんどを中国に安い価格で輸出しました。中国は2023年に12万トン以上、2024年に22万トン以上、2025年9月までの九か月にも昨年を超えて23万トン以上の安いロシア産玄蕎麦を輸入した結果、高い中国産玄蕎麦の価格も大幅に下落してきました。さらに中国は世界第一のむきみ蕎麦生産大国であるため、むきみ蕎麦の価格も大きく下落することとなりました。 財務省貿易統計によりますと、日本は2022年7月中国から輸入されたむきみ蕎麦の平均単価は171.20円キロ当たり、2025年9月中国から輸入されたむきみ蕎麦の平均単価は72.29円キロ当たりでありましたので、下げ幅は57.77％となります。 根拠は次のリンクをクリックしてご参照ください。 「毎月更新」財務省貿易統計・玄蕎麦、ムキミ蕎麦・蕎麦粉・輸入・マンスリー - 上新貿易株式会社 むきみ蕎麦は蕎麦粉の原料ですので、蕎麦粉の価格も安くなってきました。 上新貿易株式会社 代表取締役社長 朱鋭 2025年現在中国産そば粉の価格は120円キロ当たり 2025年9月3日更新 今現在、中国産そば粉の価格はどれぐらいになっているのでしょうか。 答えは、日本メインポート港湾倉庫置き場渡しで、120円キロ当たりになります。 打ち粉や更科粉、御前粉に用いられる一番粉、花粉も同じ値段ですか。 答えは、日本メインポート港湾倉庫置き場渡しで、10円プラスの130円キロ当たりになります。 なぜそば粉の価格はそんなに安いのでしょうか。 答えは、2025年現在、蕎麦粉の原料である玄ソバとムキミ蕎麦の価格は2022年より50％以上も大幅に下落してきました。 本当にこの価格で購入することはできますか。 答えは、価格は市場によって上がったり下がったりしていますが、今年12月の年末までは、この価格で契約できます。 価格はいいですけど、品質の面では心配しています。 答えは、心配しないでください！弊社と本社のウェブサイトをよくご覧になりましたら、ご心配は解消すると思います。 納期のことも分かりたいです。 答えは、契約してから一か月前後、納入できます。 上新貿易株式会社 代表取締役社長 朱鋭
2025年7月3日 蕎麦と言えば、普通蕎麦、韃靼蕎麦、宿根蕎麦の三種類がありますが、宿根蕎麦は産業上の生産量が少ないため、通常は普通蕎麦と韃靼蕎麦を指すことが多いです。 生産量（年間） 1. 普通蕎麦（Common Buckwheat） ■ 世界１位：ロシア、 年間約100万トン。 ■ 世界２位：中国、 年間約30万トン。 ■ 世界３位：カザフスタン、 年間約15万トン。 ◦ ウクライナ：戦前は年間約16万トン（世界3位）だったが、戦争の影響で激減。 2. 韃靼蕎麦（Tartary Buckwheat） ■ 世界１位：中国、 年間20万トン以上、世界シェアほぼ独占しています。 消費量（年間） ■ 世界１位：ロシア、 約80万トン。 ■ 世界２位：中国、 約50万トン（うち韃靼蕎麦は 20 万トン前後）。 貿易量（年間） ■ 世界１位：ロシア（輸出）→ 中国（輸入）: 約20～30万トン（ロシア産普通蕎麦の主要輸出先が中国）。 ■ 世界２位：中国（輸出）→ 日本（輸入）: 約7～8万トン（ムキミ蕎麦は玄蕎麦に換算値）。 上新貿易株式会社 代表取締役社長 朱鋭 日本のそば粉の約8割は輸入品であり、その中にほとんどは中国産です 2025年7月1日 事実として、日本のそば粉の約8割は輸入品であり、その中にほとんどは中国産です。 そば粉の原料である玄ソバとムキミ蕎麦の価格は国際市場により、上がったり下がったりするので、そば粉の価格も玄ソバやムキミ蕎麦の価格により上がったり下がったりすべきだと思われますが、日本の蕎麦業界ではそうではありません。 例として、2022年、玄ソバとムキミ蕎麦の価格は国際市場により大幅に上がりましたので、そば粉の価格も大幅に上がりました。けれども、2025年現在、玄ソバとムキミ蕎麦の価格は国際市場により50％以上も大幅に下落したにもかかわらず、そば粉の価格はほとんど調整されていません。 今お米など食料品の高騰している中、そば粉の価格は安くなっていれば国にも消費者にも助かると思いますが、日本蕎麦業界の商習慣が根強く存在しているため、なかなか刷新することは容易ではありません。 上新貿易株式会社 代表取締役社長 朱鋭 |